西久保 浩二（ニシクボ コウジ）
所属
山梨大学 生命環境学部 地域社会システム学科 教授
研究・専門分野
経営学 (人的資源管理論 企業福祉論 消費者行動論) 、人的資源管理論
経歴
1958年 大阪府生まれ。
1982年 神戸大学経済学部卒業後、大手生命保険生命に入社。
1990年 同社退社後、(財)生命保険文化センターへ生活研究部研究室に勤務し、主席研究員を勤める。
1993年 研究所勤務の傍ら、筑波大学大学院経営政策科学研究科経営システム科学専攻修士課程修了。
2001年 筑波大学大学院経営政策科学研究科企業科学専攻博士課程単位取得。 東京大学社会科学研究所客員助教授、獨協大学講師、成城大学講師等を経て、2006年より、山梨大学 教授に就任。
近年の主な著書・論文
■主な著書
| ・戦略的福利厚生の新展開-人材投資としての福利厚生、その本質と管理- ( 日本生産性本部 労働情報センター ) ( 2013年 ) |
| ・産労総合研究所編 『福利厚生／社内行事シンドブック ( 経営書院 ) ( 2010年 ) |
| ・Japan Labor Review ( Japan Labour Institute ) ( 2010年 ) |
| ・社会保障と経済(全３巻) ( 東京大学出版会 ) ( 2009年 ) |
| ・産業・組織心理学ハンドブック ( 丸善 ) ( 2009年 ) |
| ・進化する福利厚生―新しい使命とは何か（単著） ( 労務研究所 ) ( 2008年 ) |
| ・企業が取り組む社員の健康対策（共著・分担） ( 第一法規 ) ( 2007年 ) |
| ・労務管理２級ビジネス・キャリア検定試験標準テキスト（共著・分担） ( 社会保険研究所 ) ( 2007年 ) |
| ・人事・人材開発 ビジネス・キャリア検定試験標準テキスト（共著・分担） ( 社会保険研究所 ) ( 2007年 ) |
| ・戦略的福利厚生 経営的効果とその戦略貢献性の検証（単著）（日本労務学会 学会賞（学術賞）） ( 社会経済生産性本部 ) ( 2004年 ) |
| ・ワークスタイルの多様化と報酬制度－ふたつの多様化は整合するか－（共著・分担） ( 剄草書房 ) ( 2004年 ) |
| ・人事マネジメントハンドブック（共著・分担） ( 日本労務研究会 ) ( 2004年 ) |
| ・変革がすすむ退職給付制度と勤労者生活（共著・分担） ( 第一書林 ) ( 2001年 ) |
| ・金融マーケティングにおける顧客満足志向の有効性（共著・分担） ( 朝倉書店 ) ( 2000年 ) |
| ・法定福利費負担と企業行動（共著・分担） ( 東京大学出版会 ) ( 2000年 ) |
| ・ネットワーク指向の金融サービスビジネス（共著・分担） ( 日科技連出版社 ) ( 1999年 ) |
| ・企業福利厚生の有効性と問題点（共著・分担） ( 第一書林 ) ( 1998年 ) |
| ・日本型福利厚生の再構築-転換期の諸課題と将来展望-（単著） ( 社会経済生産性本部 ) ( 1998年 ) |
| ・金融商品選択へのマーケティングからの接近（共著・分担） ( 東洋経済新報社 ) ( 1998年 ) |
| ・企業年金の新潮流 日本とアメリカ（共著・分担） ( 日本評論社 ) ( 1997年 ) |
| ・企業福利厚生と所得保障（共著・分担） ( NTT出版 ) ( 1994年 ) |
■査読付学術論文
| ・カフェテリア・プラン──わが国の実態と今後の課題 ( 日本労働研究雑誌 ) ( 2011年 ) |
| ・職場の組織風土が従業員の自覚的ワーク・ライフ・バランス評価に及ぼす影響―ＩＴ企業を事例とする定量分析― ( 日本労務学会 第40回全国大会研究報告論集』 ) ( 2010年 ) |
| ・ワーク・ライフ・バランスと福利厚生 ( 日本労務学会 第39回全国大会研究報告論集 ) ( 2009年 ) |
| ・ワーク・ライフ・バランスの自覚的評価尺度の開発および従業員の態度形成への影響 ( 日本労務学会第38回全国大会研究報告論集 ) ( 2008年 ) |
| ・民間企業の福利厚生制度の現状と格差問題 ( 生活経営学研究 ) ( 2008年 ) |
| ・福利厚生の現状と今後の方向性 ( 日本労働研究雑誌 ) ( 2007年 ) |
| ・福利厚生と家計 格差の視点から ( 季刊 家計経済研究 ) ( 2007年 ) |
| ・医療保障市場と消費者の不安構造－定量調査からとらえたニーズの背景－ ( 「生命保険経営」生命保険経営学会 ) ( 2006年 ) |
| ・金融商品における顧客満足の形成要因とその経営的成果（年間優秀論文賞） ( 生命保険経営 ) ( 1999年 ) |
| ・変革迫られる従来型福利厚生－雇用構造の変化と福利厚生 ( 東京都労働経済局／『経済と労働 98･Ⅱ』 ) ( 1999年 ) |
| ・企業福利厚生の有効性と新たな制約要因 ( 生命保険経営 ) ( 1997年 ) |
| ・金融商品選択モデル構築のための基本的検討と試作 ( 生命保険経営学会／生命保険経営第65巻第五号 ) ( 1997年 ) |
| ・金融商品選択の異質性 ( 生命保険経営 ) ( 1996年 ) |
| ・雇用流動化と福利厚生 ( 総合研究開発機構／NIRA政策研究VOL9 NO.7 ) ( 1996年 ) |
| ・転換期を迎える日本型福利厚生 ( 日本労働研究雑誌 ) ( 1995年 ) |
| ・企業における人的資源の流動性構造に関する研究….企業間・企業内移動と雇用吸収性、組織有効性 ( 筑波大学大学院 修士論文 ) ( 1993年 ) |
| ・中小企業マーケット開拓への新たなアプローチ ( 生命保険経営学会／生命保険経営第59巻第二号 ) ( 1991年 ) |
| ・介護サービス市場における民間参入の意義と条件整備 ( 生命保険経営学会／生命保険経営第60巻第一号 ) ( 1991年 ) |
| ・ニーズ構造の変化とチャネル問題 ( 生命保険経営学会／生命保険経営第57巻第三号 ) ( 1989年 ) |
| ・生活者の視点からの生活保障 ( 生命保険経営学会／生命保険経営第56巻第六号 ) ( 1988年 ) |
| ・生命保険会社に求められるマーケティング情報 ( 生命保険経営学会／生命保険経営第56巻第三号 ) ( 1988年 ) |
■査読なし学術論文
| ・事例でみる 新時代の企業福祉…未知の課題：介護支援の方向性 NEC ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・事例でみる 新時代の企業福祉…福利厚生によるコミュニケーション活性化①（職場の寒冷化にいかに対処するか 住商情報サービス） ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・事例でみる 新時代の企業福祉…福利厚生によるコミュニケーション活性化①（職場の寒冷化にいかに対処するか 東京急行） ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・事例でみる新時代の企業福祉…オムロン社のワーク・ライフ・バランス戦略 ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・本格的な介護支援に踏み出そうとする日本企業 ( 週間社会保障 ) ( 2012年 ) |
| ・事例でみる 新時代の企業福祉．．．明治安田生命のワークライフバランス戦略 ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・事例でみる 新時代の企業福祉．．．社員食堂の進化 ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・新時代の企業福祉．．．人材戦略との結合① ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・自律選択型福利厚生の時代③．．．団体保険・年金システムの可能性と課題 ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・自律選択型福利厚生の時代①．．．従業員にも期待される戦略的福利厚生 ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・自律選択型福利厚生の時代②．．．従業員が福利厚生から得る力とは？ ( 産労総合研究所「人事実務」 ) ( 2012年 ) |
| ・福祉システムにおける企業福祉 ( 週刊社会保障， ) ( 2010年 ) |
| ・経済停滞期の福利厚生戦略 ( 産労総合研究所『人事実務 ) ( 2010年 ) |
| ・ Current Situation and Future Direction of Employy Benefits ( 『Japan Labor Review』vol.7 Number1 winter 2010 ) ( 2010年 ) |
| ・近年の福利厚生制度の動向と今後の展望 ( 週刊社会保障 ) ( 2008年 ) |
| ・福利厚生制度の現状と課題 ( 成城大学経済研究所研究報告 ) ( 2008年 ) |
| ・福利厚生の新しい形 ( スタッフアドバイザー July 2007 ) ( 2007年 ) |
| ・わが国の福利厚生制度の現状と今後の方向性 変容する職域における保険市場 ( 「調査部レポート」 社団法人生命保険協会 ) ( 2006年 ) |
| ・福利厚生は企業経営にとって有効なものか ( 『JILI-Forum』研究誌 財団法人生命保険文化センター ) ( 2005年 ) |
| ・ブリンジベネフィットの経営的効果の理論的背景-ワークモチベッーション、組織コミットメントとの関係性- ( 『JILI-Forum』研究誌 No.3 財団法人生命保険文化センター ) ( 2004年 ) |
| ・生命保険選択行動における加入経路の影響 ( 東京大学社会科学研究／SSJ Data Archive Reserch Paper Series ) ( 2003年 ) |
| ・福利厚生は企業経営にとって有効なものか ( 財団法人生命保険文化センター／『JILI-Forum』研究誌 No｡14 ) ( 2003年 ) |
| ・法定福利費の上昇が企業行動に与える影響 ( 財団法人生命保険文化センター／『JILI-Forum』研究誌 No｡15 ) ( 2003年 ) |
他多数
研究会員の主なコラム・レポート
公職 等
「国家公務員の福利厚生のあり方に関する研究会」座長（総務省）
「国家公務員の宿舎のあり方に関する検討委員会（財務省）」委員
「ＰＲＥ戦略会議委員（財務省）」委員
全国中小企業勤労者サービスセンター運営協議会委員 企業福祉共済総合研究所 理事（調査研究担当）
等を歴任。
その他
■招待講演・作品発表・口頭発表
| ・東アジアの福祉システム：企業福祉の観点から－日本の分析から－ ( 東京大学社会科学研究所 科研費研究 合評会 ) ( 2010年 ) |
| ・ワーク・ライフ・バランスの自覚的評価尺度の開発および従業員の態度形成への影響 ( 2008年 ) |
| ・福利厚生の現状と家計―「格差」の視点から ( 日本家政学会 ) ( 2007年 ) |
| ・人口減少社会における人材戦略 ( 秋田県 ) ( 2007年 ) |
| ・ワーク・ライフ・バランス測定尺度の拡張及び従業員態度への影響 ( 日本労務学会全国大会 ) ( 2007年 ) |
| ・近年の福利厚生制度の動向 ( 成城大学経済研究所 ) ( 2007年 ) |
| ・近年の福利厚生制度と健康分野 ( 東京商工会議所 ) ( 2007年 ) |
| ・ワーク・ライフ・バランスの形成要因と従業員態度に及ぼす影響 ( 日本労務学会全国大会 ) ( 2006年 ) |
| ・退職給付制度の変革と組織コミットメントとの関連性 ( 日本労務学会全国大会 ) ( 2005年 ) |
| ・福利厚生制度の現状と経営的効果の可能性 ( 日本労務学会全国大会 ) ( 2004年 ) |
| ・多様化する老後のライフスタイルと 退職給付制度 ( 生活経済学会全国大会 ) ( 2004年 ) |
| ・フリンジベネフッィトと組織コミットメント形成 との因果関係 ～存続的か、情緒的か ( 組織学会全国大会 ) ( 2004年 ) |
| ・企業福祉と４０１ｋ ( 生活経済学会 関東部会 ) ( 1999年 ) |
| ・情報ベンチャー企業の経営特性と成長課題 ( オフィス・オートメーション学会第３１回全国大会 ) ( 1995年 ) |
| ・人的資源の流動性構造に関する研究 ( 経営教育学会全国大会 ) ( 1994年 ) |
＊研究者総覧ＵＲＬ http://erdb.yamanashi.ac.jp/rdb/A_DispInfo.Scholar/4_6_3/FC03535C5FCF0E46.html
公開日：
最終更新日：2014/04/03